就職・転職希望者の調査に関するアンケートが米国で実施され、その結果、人事担当者の22％がSNSを使って就職・転職希望者の情報を集めており、2006年調査時の11％から大幅に増加していることが分かりました。また現在はSNSを利用していないが、今後の利用を検討していると回答した人事担当者も9％いました。この調査は、人事担当者のSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）利用状況に関する調査で、求人サイトの米CareerBuilder.comにより実施されたものです。
SNSサイトを利用している人事担当者のうち34％は、応募者が掲載しているコンテンツが原因で、採用対象から除外したことがあることがあると回答しています。また、不採用の原因となったコンテンツとして、「飲酒やドラッグ服用に関する情報」（41％）が最も多く、次に「挑発的または不適切な画像・情報」（40％）となりました。この他、「コミュニケーション能力の低さ」（29％）、「前に勤めていた会社や同僚についての悪口」（28％）、「資格詐称」（27％）などが原因として挙げられています。
反対に、SNSサイトのコンテンツによって応募者の採用を決定したケースも24％ありました。採用の決め手となったコンテンツは「新しい職場での業務に役立つ経歴」（48％）が最も多く、次に「優れたコミュニケーション能力」（43％）となりました。その他、「新しい職場への適性」（40％）、「プロフェッショナルな印象を与えるWebサイト」（36％）、「他者からの好意的な推薦文」（31％）などが採用に有利に働いていることが分かりました。
同社人事担当副社長のRosemary Haefner氏によると、多くの人事担当者がインターネットを使って応募者のスキルや職歴・適性などを調べているとのことで、そのため、応募者が採用担当者向けに SNSサイトのプロフィールを書き換えるケースが増加傾向にあると言います。SNSサイト上にページを公開している勤務者の16％は、転職するときに備えてプロフィールのコンテンツをよりプロフェッショナルなものに修正しているとのことで、採用する側も採用される側にとっても、インターネット上の情報の活用は難しいといえるでしょう。
