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転職時に使用した転職サイトで、最も良かったのはどこですか？
今月の特集は第二新卒です。第二新卒の近年の動向や転職する際のメリット・デメリットなど
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2008年04月14日
20歳―30歳代の転職希望者の40％が過去1年以内に転職を経験しており、転職希望者の職種は「サービス・販売職」が最も多く、以下「営業職」「企画専門職」の順となっていることが、このたびディップにより発表されました。また、転職希望者の希望する職種は「サービス／販売／フード」が最多、「営業職」がそれに次いでいます。これは、同社が4月10日にまとめたアンケート調査結果によるものです。
転職活動の際に企業のどのような情報を入手したいかについての質問には、転職経験の有無を問わず「人事制度・待遇」が最も多く、ついで「会社の事業内容」「会社の製品・サービス・事業紹介」と続いた。
20歳代では、これらの情報に次いで「職場環境」や「職場の雰囲気」に関心を持つ人が多く、一方、30歳代は「会社データ、企業概要」を知りたいという人が多い結果となりました。尚、この調査は20歳―30歳代で転職を希望する男女543人を対象に実施されたものです。
2008年04月04日
妻の勤務先の育児休業制度の有無、夫が家事や育児に協力する度合いが、第２子をもうけるかどうかの選択に大きく影響していることが、明らかになりました。この統計は、厚生労働省がおこなった「２１世紀成年縦断調査」によるものです。
調査の結果、第２子が生まれた夫婦の割合は、妻の職場に育児休業制度がある場合と実質的にない場合で１．６倍の差、夫の休日の家事時間が「ゼロ」と「８時間以上」で５．３倍もの差がありました。
厚生労働省の１回目の調査以降、子供のいる夫婦の２９．４％に第２子が生まれましたが、妻の職場の育児休業制度と出産の関係を見ると、第１子を産む際は制度の有無による差がわずかだったのに対し、第２子になると「制度あり」の職場では４５．５％が出産し、本人が「制度がない」と考えている職場は２８％にとどまっています。妻の雇用形態についても、第２子を出産する割合は、正規雇用が５７．６％、非正規雇用が３３．８％と差が出ました。
また、夫の休日の家事・育児時間別に見ると、「なし」７．５％、「２時間未満」１７．４％、「２～４時間」２５．６％となり、夫が協力すればするほど第２子をもうける率が高くなり、「８時間以上」だと４０．１％の夫婦が第２子をもうけています。
この結果より、厚労省統計情報部は「女性からすると、１人目の出産は環境にあまり左右されないが、２人目以降は夫や職場が子育てに協力的でないと決断しにくくなるのではないか」と分析しています。
またこの調査結果を受けて、阿部正浩・独協大教授（労働経済学）は「調査結果からは、第１子をもうけて余裕がなくなった夫婦の姿が浮かぶ。以前と比べ、女性は核家族化で子育てを手伝ってくれる人が減り、待機児童が多くて保育園に預けるのもままならない。男性は３０代の４人に１人が週６０時間以上働くなど労働時間が長くなり、家のことまで頭が回らない。子育ては周囲の協力があって初めてうまくいく。育児休業制度だけでなく総合的な対策が必要だ。」と述べています。
この調査は、０２年末時点で２０～３４歳だった男女約３万３０００人を対象に継続的に行われているもので、５回目の今回は２万２０４人に調査票を送り、１万７９９０人（回収率８９％）から回答を得ました。
2008年04月03日
仕事を持つ女性がますます増加し、働く女性の活躍が目覚しいですが、このたび、首都圏の２０歳代から５０歳代の働く女性を対象とする「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」が健康食品販売のナガセビューティケア（東京都中央区）により実施されました。
その調査によると、働く女性の“理想的な生き方”１位は所ジョージさん。２位の松嶋菜々子さん、３位の藤原紀香さんら女性陣を抑えて堂々の１位でした。たくさんの趣味を持ち、テレビを通じて伝わるリラックスした姿が支持された模様です。
また、調査によると、働く女性の平均睡眠時間は６．０時間で、８時間以上の平均睡眠時間をとっている欧州各国の働く女性よりも非常に短い時間であることが判明しました。
また「なるべく時間をとろうと心がけていること」は、「睡眠」（６９．２％）が断トツの１位で、日本人女性の睡眠時間の少なさを立証する形となりました。以下、２位が「趣味」（２５．１％）、３位が「自分のための勉強や習い事」（２３．０％）となっています。
さらに「生活のリズムが乱れストレスがたまった時の解消方法」は、またもや「睡眠」（６８．０％）が１位、さらに「１日にあと１時間あったら何をしたいですか」という問いについても「睡眠」（２３９人）と答える人が最も多いという結果となり、働く女性が睡眠に飢えている悲しい実態が明らかとなりました。
2008年03月02日
【働く女性ニュース】
可処分所得の高い30代がお洒落なマタニティーの購買層の中心になっています。厚生労働省の人口動態統計（確報）によると、30-34歳の合計特殊出生率は06年が0.45で前年比0.02ポイント上昇しており、2000年ごろの水準まで戻しました。35-39歳も0.18で最近は一貫して上昇傾向にあり、このような30代女性の出生率上昇を背景に、マタニティ－市場が拡大しています。
リクルートが発行している妊娠向けのカタログ誌「妊すぐ」編集長の谷口由美さんは、「働く女性の増加で妊娠期間中もおしゃれでいたいというニーズが高まり、マタニティーウエアはここ数年で急速に先例されてきた」とマタニティー市場が活発的になっている背景をこのように説明しています。同誌に掲載している品物アイテム数も5年前と比較すると20%増えており、選択肢が広がっていることが分かります。
このように30代ビジネスウーマンの出産が増えることをうけて、マタニティグッズを取り扱うショップでは営業時間を変更し平日の閉店時間を遅くするなどして、仕事帰りの働く女性もゆっくり買い物ができるよう配慮するところが増えています。
